特定行為研修で看護師の未来を拓く！スキルとキャリアを向上させる鍵

フォーカスキーフレーズ: 特定行為研修 看護師

この記事では、看護師のキャリアアップと医療の質向上に不可欠な特定行為研修について、その目的、内容、メリット、要件、そして将来性までを網羅的に解説します。医療現場で活躍する看護師の皆様、そしてこれから看護師を目指す方々にとって、未来を切り拓くための一助となれば幸いです。

1. 特定行為研修とは何か？～制度の背景と看護師の新たな役割～

特定行為研修は、看護師がより専門的な知識と技術を習得し、特定の医療行為を医師の具体的な指示を待たずに手順書に基づいて自律的に実施できるようになるための研修制度です。この制度は、2015年に「保健師助産師看護師法」の一部改正により施行され、急速な高齢化社会の進展や医療ニーズの多様化、そして医師の働き方改革といった社会的課題に対応するために導入されました。

従来、看護師が行う診療の補助行為は、医師の直接的かつ具体的な指示のもとで行われるのが原則でした。しかし、在宅医療の推進や救急医療現場など、医師が常に傍にいるとは限らない状況が増加しています。このような背景から、タイムリーで質の高い医療を提供するために、一定の研修を受けた看護師が、あらかじめ作成された手順書（プロトコル）に基づき、特定の医療行為（特定行為）を実施できる仕組みが求められるようになりました。手順書には、対象患者、実施条件、使用する薬剤・医療機器、実施手順、禁忌事項、異常時の対応などが具体的に記載されており、これに沿って行為を行うことで安全性が担保されます。

特定行為には、例えば、脱水時の点滴（脱水症状の程度の判断と輸液による補正）、人工呼吸器設定の変更、気管カニューレの交換、褥瘡や創傷の管理などが含まれます。これらの行為は、患者さんの状態を迅速に安定させ、重症化を防ぐ上で非常に重要です。特定行為研修を修了した看護師（特定看護師とも呼ばれることがあります）は、医師と協働し、チーム医療のキーパーソンとして、より幅広い場面で活躍することが期待されています。その役割は、単に医師の指示を待つのではなく、患者さんの状態を的確にアセスメントし、手順書の範囲内で自ら判断して必要な医療行為を提供することにあります。

この研修は、看護師が持つべき実践能力と判断力をさらに高め、医療現場における役割を拡大させるものです。医師の負担軽減に貢献するだけでなく、患者さんにとっては、より身近な存在である看護師から迅速かつ必要なケアを受けられるという大きなメリットがあります。特定行為研修は、日本の医療提供体制において、看護師がその専門性を最大限に発揮し、医療の質と安全性を向上させるための重要な鍵となると言えるでしょう。特に、在宅医療の現場では、医師が常駐していないため、特定行為を行える看護師の存在が患者さんとその家族の安心に直結します。

厚生労働省は、特定行為研修制度について、「団塊の世代が75歳以上となる2025年に向け、住み慣れた地域で安心して暮らし続けることができるよう、地域における医療・介護サービスの提供体制の強化を進めています。こうした中で、看護師が、医師又は歯科医師の判断を待たずに、手順書により、一定の診療の補助（特定行為）を行うことは、今後の在宅医療等を支えていく上で重要となります。」と述べています。

特定行為研修を修了した看護師は、医療チームの中で、より高度な臨床判断と実践能力を発揮し、患者中心の医療を実現するための重要な役割を担います。それは、看護師自身のキャリアアップに繋がるだけでなく、日本の医療全体の質の向上に寄与するものと期待されています。看護師が手順書に基づいて特定行為を行う際には、常に患者さんの安全を最優先に考え、医師や他の医療スタッフとの密な連携が不可欠です。疑問点や判断に迷う場合は、速やかに医師に相談し指示を仰ぐ体制も重要となります。

2. 特定行為研修の具体的な内容と学習プロセス

特定行為研修は、看護師が安全かつ効果的に特定行為を実施できるよう、体系的なカリキュラムが組まれています。研修内容は、全ての特定行為に共通する知識・技術を学ぶ「共通科目」と、個別の特定行為区分に応じた専門知識・技術を学ぶ「区分別科目」から構成されています。

2.1. 研修で習得する主な特定行為

特定行為は、厚生労働省令によって21区分38行為が定められています（2025年5月現在）。これらは、患者さんの状態に応じて迅速な対応が求められる行為や、在宅医療などで特にニーズの高い行為が含まれています。以下に代表的なものをいくつか紹介します。

• 呼吸器関連
  • 人工呼吸療法に係る設定の変更（医師が作成した手順書に基づき、酸素濃度や換気量などを調整）
  • 気管カニューレの交換（定期的な交換や緊急時の対応）
  • 一時的気管切開孔（トラキオストミー孔）の閉鎖・管理（抜管後の孔の管理）
  • 非侵襲的陽圧換気療法（NPPV）の設定変更
• 循環器関連
  • 経口・経鼻気管チューブの位置調整
  • 動脈血液ガス分析関連（動脈穿刺による採血、動脈ラインからの採血、およびその結果に基づく初期対応）
  • 中心静脈カテーテルの管理（輸液の調整、カテーテルの消毒・ドレッシング交換、閉塞時の対応）
  • 末梢留置型中心静脈注射用カテーテル（PICC）の挿入
  • 持続点滴中の薬剤（血糖降下薬、降圧薬など特定のもの）の投与量の調整
• 栄養および水分管理関連
  • 脱水症状に対する輸液による補正（アセスメントに基づき輸液の種類や量を調整）
  • 経鼻胃管の挿入・管理、胃ろう・腸ろうカテーテルの交換（栄養投与ルートの確保と管理）
  • 高カロリー輸液の投与内容の調整（医師の指示範囲内での微調整）
• 創傷管理関連
  • 褥瘡又は慢性創傷の治療における血流のない壊死組織の除去（デブリードマン）（創傷治癒を促進するための処置）
  • 褥瘡又は慢性創傷に対する陰圧閉鎖療法（専門的な創傷治療法の管理）
  • 皮膚損傷に関する軟膏の塗布、ドレッシング材の選択・使用
• その他
  • インスリンの投与量の調整（血糖値に応じた細やかな調整）
  • 抗凝固薬（ワルファリン等）の投与量の調整（検査結果に基づく調整）
  • 硬膜外カテーテルによる鎮痛剤の投与及び投与量の調整（疼痛コントロール）
  • 膀胱留置カテーテルの交換

これらの行為を安全に実施するためには、解剖生理学、病態生理学、臨床薬理学、そして高度なアセスメント能力や判断力、さらには医療倫理や医療安全に関する深い理解が不可欠です。研修では、これらの知識に加え、各行為特有の手技や合併症対応についても徹底的に学びます。

2.2. 研修の構成と学習方法

特定行為研修は、指定された研修機関（大学院、大学、医療機関、看護協会など）で受講します。研修時間は、共通科目と選択する区分別科目の数によって異なりますが、共通科目だけでも250時間程度、区分別科目は行為区分により10時間～100時間以上と幅があり、総じて数百時間に及びます。研修期間も数ヶ月から1年程度、場合によっては2年間かけて履修するコースもあります。

共通科目では、特定行為を実践する上で基盤となる以下のような内容を学びます。

• 臨床病態生理学：主要な疾患の病態生理を理解し、患者の状態変化を予測する能力を養う。
• 臨床推論：収集した情報から問題を明確にし、最適な解決策を導き出す思考プロセスを学ぶ。
• 臨床薬理学：薬剤の作用機序、副作用、相互作用を理解し、安全な薬物療法の実践に繋げる。
• 疾病・臨床症状概論：各器官系の代表的な疾患とそれに関連する症状を学ぶ。
• 医療安全学・特定行為実践：医療事故防止策、インシデント対応、手順書の適切な運用方法を学ぶ。
• フィジカルアセスメント：高度な問診技術、視診、聴診、打診、触診を通じて患者の状態を的確に評価する技術を習得する。
• 医療倫理：特定行為の実践に伴う倫理的課題を理解し、適切な意思決定ができる能力を養う。
• チーム医療論：多職種連携の重要性を理解し、効果的なコミュニケーションスキルを習得する。

区分別科目では、選択した特定行為区分ごとに、より専門的な知識と技術、関連法規、手順書に基づいた実践方法、合併症予防と対応などを学びます。例えば、「呼吸器（人工呼吸療法に係るもの）関連」の区分では、人工呼吸器の原理や設定、呼吸生理、血液ガス分析の解釈、合併症管理、ウィーニング（離脱）プロセスなどについて深く学習します。

学習方法としては、講義、e-ラーニング、グループワーク、演習、シミュレーターを用いたシミュレーション実習、そして実際の医療現場での臨床実習が組み合わされています。特に臨床実習は、指導医や指導看護師のもとで、実際に患者さんに対して特定行為を行う機会を通じて、実践能力を養う非常に重要なプロセスです。実習時間は行為区分によって異なり、数十時間から数百時間に及ぶこともあります。多くの研修機関では、働きながらでも受講しやすいように、e-ラーニングを積極的に導入したり、土日や夜間に講義を開講したり、あるいは長期間の休職をせずに済むようモジュール制を採用するなどの工夫がなされています。

研修を修了し、各科目および区分ごとの筆記試験や実技試験（OSCE：客観的臨床能力試験など）に合格することで、その特定行為を行うための能力が認定されます。このプロセス全体を通じて、看護師は高度な専門知識と実践スキル、そして倫理観を兼ね備えた医療従事者へと成長することが期待されます。研修修了後も、継続的な学習と実践を通じてスキルを維持・向上させることが求められます。

特定行為研修の具体的なカリキュラムや期間、費用は研修機関によって異なる場合があります。詳細については、各指定研修機関の情報を確認することが重要です。厚生労働省のウェブサイトでも指定研修機関の一覧が公開されています。
参考: 特定行為に係る看護師の研修制度 ポータルサイト（厚生労働省）
また、公益社団法人日本看護協会も特定行為研修に関する情報提供を行っています。
参考: 特定行為研修制度とは（日本看護協会）

3. 特定行為研修を受ける多岐にわたるメリット

特定行為研修を受けることは、看護師個人のキャリアアップだけでなく、医療チーム全体、そして患者さんや医療機関、地域医療に至るまで、多岐にわたるメリットをもたらします。

3.1. 看護師自身のスキルアップとキャリア形成

最大のメリットは、看護師自身の専門的なスキルと判断能力が格段に向上することです。特定行為を安全かつ効果的に行うためには、深い医学的知識、高度なアセスメント能力、そして迅速な臨床判断力が求められます。研修を通じてこれらを体系的に学ぶことで、より質の高い看護実践が可能になります。

• 実践能力の向上: 医師の手順書に基づき、自律的に特定の医療行為を行えるようになることで、対応できる業務範囲が飛躍的に広がります。これにより、緊急時や医師が不在の場面でも、患者さんの状態悪化を防ぐための迅速な介入が可能となり、看護師としての自信にも繋がります。例えば、夜間の急変時や在宅での看取り期など、判断に迷う場面でも、研修で得た知識と技術が的確な行動を支えます。
• キャリアアップ: 特定行為研修修了者は、医療機関内で専門性の高い役割を担うことが期待されます。例えば、特定行為実践チームのリーダー、後進の指導・教育担当、手順書作成・改訂委員など、リーダーシップを発揮する機会が増えます。専門看護師や認定看護師といった他の専門資格と組み合わせることで、看護師としてのキャリアパスはさらに多様化し、専門性を深めることができます。また、給与面での待遇改善（特定行為手当の支給など）や、より専門性を活かせる急性期病院、専門クリニック、訪問看護ステーションなどへの転職にも有利に働く可能性があります。
• やりがいとモチベーションの向上: より高度な医療に直接関与し、患者さんの状態改善に貢献できることは、看護師としての大きなやりがいにつながります。自らの判断で患者さんの苦痛を軽減できたり、重症化を防げたりすることは、職業的満足度を高め、日々の業務へのモチベーション向上にも繋がります。「患者さんのために、よりできることを増やしたい」という想いを実現する手段の一つとなるでしょう。
• 学習意欲の刺激と自己効力感の向上: 高度な知識や技術を習得する過程は、継続的な学習の重要性を再認識させ、自己研鑽への意欲を刺激します。医療は常に進歩しており、特定行為看護師として活躍し続けるためには、最新の知見を学び続ける姿勢が不可欠です。困難な研修を乗り越えることで得られる達成感や自己効力感は、さらなる挑戦への原動力となります。

3.2. 医療チームと患者さんへの貢献

特定行為看護師の存在は、医療チーム全体の機能強化と、患者さんへの医療の質向上に大きく貢献します。

• 医師の負担軽減と効率的な医療提供: 特定行為看護師が一部の医療行為を担うことで、医師はより専門性の高い診断や治療方針の決定、重症患者の対応、手術などに集中できるようになります。これにより、医師の長時間労働の是正や、チーム医療全体の効率化が期待できます。特に地方やへき地など医師不足が深刻な地域では、特定行為看護師の役割は非常に大きいです。
• 医療の迅速化と質の向上: 特に在宅医療や救急医療、集中治療室など、医師が常に傍にいるわけではない場面や、迅速な判断・処置が求められる状況で、特定行為看護師が手順書に基づき迅速に判断し、必要な処置を行うことで、患者さんの状態悪化を未然に防いだり、早期回復を促したりすることができます。例えば、血糖コントロールが必要な患者さんに対し、タイムリーにインスリン投与量を調整することで、高血糖や低血糖のリスクを低減できます。これは、医療安全の向上にも直結します。
• 患者満足度の向上: 患者さんにとっては、身近な看護師からタイムリーに必要な医療行為を受けられることは、大きな安心感に繋がります。「何かあったら、あの看護師さんがすぐに対応してくれる」という信頼感は、治療への前向きな姿勢を引き出すこともあります。また、看護師がより深く病態を理解し、専門的な視点からケアを提供することで、患者さんや家族への説明も丁寧かつ具体的になり、療養生活の質の向上も期待できます。
• 多職種連携の強化: 特定行為看護師は、医師だけでなく、薬剤師、理学療法士、管理栄養士など他の医療専門職との連携において、より専門的な情報共有や意見交換ができるようになります。これにより、チーム医療におけるコミュニケーションが円滑化し、患者さんを中心としたより質の高い包括的なケア提供体制の構築に寄与します。特定行為看護師がハブとなり、チーム内の情報伝達や意思決定プロセスをスムーズにすることも期待されます。

3.3. 医療機関・地域医療への貢献

特定行為看護師の育成と活用は、個々の医療機関の機能強化だけでなく、地域全体の医療提供体制にも好影響を与えます。

• 医療機関の機能向上と評価向上: 特定行為看護師を配置することで、医療機関は提供できる医療サービスの範囲を拡大し、医療の質を高めることができます。これは、診療報酬上の評価（例：総合入院体制加算、急性期看護補助体制加算などでの配置要件、あるいは特定行為実施に対する評価など、制度により変動）にも繋がり、病院経営の安定化にも寄与する可能性があります。また、専門性の高い看護師がいることは、医療機関のブランドイメージ向上や患者からの信頼獲得にも繋がります。
• 在宅医療・地域包括ケアシステムの推進: 高齢化が進む中で、在宅医療のニーズはますます高まっています。特定行為看護師は、訪問看護ステーションなどで中心的な役割を担い、在宅での医療的ケアの質を向上させることができます。例えば、在宅での点滴管理、褥瘡処置、気管カニューレ交換などがスムーズに行えるようになれば、患者さんが住み慣れた自宅で安心して療養生活を送ることを支援し、地域包括ケアシステムの深化に貢献します。
• 医療資源の有効活用と地域連携の促進: 特定行為看護師の活躍は、限られた医療資源（特に医師）の有効活用に繋がります。また、病院と診療所、訪問看護ステーション間の連携を強化し、患者さんの状態に応じた切れ目のない医療・ケア提供体制の構築を促進します。例えば、急性期病院を退院した患者さんを在宅でフォローアップする際に、特定行為看護師が病院の医師と密に連携を取りながらケアを提供することで、スムーズな地域移行と再入院予防に貢献できます。
• 災害医療への貢献: 大規模災害時など、医療資源が極端に不足する状況下では、特定行為看護師がその専門性を発揮し、より多くの被災者に対して必要な医療行為を提供できる可能性があります。平時から特定行為看護師を育成しておくことは、地域の災害対応能力の向上にも繋がると考えられます。

このように、特定行為研修は、看護師個人だけでなく、医療全体に多くの恩恵をもたらす重要な制度です。今後、特定行為看護師の数はさらに増加し、その活躍の場も広がっていくことが期待されています。

4. 特定行為研修を受けるための要件と準備

特定行為研修は高度な医療行為を担う看護師を育成するためのものであるため、受講するには一定の要件を満たし、十分な準備をする必要があります。

4.1. 基本的な資格と実務経験

まず、大前提として日本の看護師免許を有していることが必要です。その上で、多くの研修機関では、おおむね3～5年以上の実務経験を求めています。これは、特定行為を安全に実践するために必要な基礎的な看護実践能力、アセスメント能力、コミュニケーション能力などが一定レベルに達していることを担保するためです。特に、急性期医療や専門性の高い分野での経験があると、研修内容の理解や臨床実習での適応がスムーズに進む傾向があります。ただし、必要な実務経験年数や分野は研修機関や選択する特定行為区分によって異なる場合があるため、各研修機関の募集要項を必ず確認しましょう。

一部の研修機関では、特定の診療科（例：救急、集中治療、外科、呼吸器科など）での経験を重視する場合や、認定看護師や専門看護師の資格を有していることが望ましいとする場合もあります。自身のキャリアプランと照らし合わせ、最適な研修機関を選ぶことが重要です。

4.2. 所属組織の理解とサポート体制

特定行為研修は、多くの場合、数ヶ月から1年以上の期間を要し、講義や実習のために勤務調整が必要となります。そのため、所属する医療機関や施設（病院長や看護部長、直属の上司など）の理解と協力が不可欠です。

• 推薦状: 多くの研修機関では、出願時に所属長からの推薦状が必要となります。これは、組織として研修受講を支援する意思があることを示すものです。
• 研修中の勤務体制: 研修期間中の勤務免除や時短勤務、代替職員の配置など、組織的なサポート体制が整っているかどうかが、研修に集中できるかを左右します。
• 研修費用の支援: 研修費用は高額になる場合があるため、所属施設による費用補助制度（一部または全額）があるかどうかも重要なポイントです。
• 研修後の活動支援: 研修修了後、実際に特定行為を実践するためには、施設内での手順書の整備、医師との連携体制の構築、必要な医療機器の準備などが必要です。研修受講前から、修了後の活動について所属組織と十分に話し合い、理解を得ておくことが重要です。

所属組織のサポートが得られにくい場合は、個人で受講可能な研修機関を探したり、一度退職して研修に専念したりする選択肢もありますが、研修後の就職や実践の場を考慮すると、可能な限り組織の理解と支援を得ながら進めることが望ましいでしょう。

4.3. 高い学習意欲と倫理観

特定行為研修は、医学的知識や高度な技術を短期間で集中的に学ぶため、強い学習意欲と自己管理能力が求められます。働きながら研修を受ける場合は特に、時間管理や体調管理が重要になります。予習・復習を欠かさず、積極的に質問し、主体的に学ぶ姿勢が不可欠です。

また、特定行為は患者さんの生命や健康に直接関わるため、高い倫理観と責任感も必要です。常に患者さんの安全を最優先に考え、自らの行為がもたらす影響を深く理解し、誠実かつ慎重に行動することが求められます。研修では、医療倫理に関する科目も重視されており、倫理的なジレンマに直面した際の対処法なども学びます。

4.4. 研修機関の選定と情報収集

特定行為研修は全国の様々な機関で実施されており、それぞれ特色があります。以下の点を考慮して、自分に合った研修機関を選びましょう。

• 開講されている特定行為区分: 自分が習得したい特定行為区分が開講されているか。
• 研修期間・スケジュール: 働きながら受講可能か、e-ラーニングの活用度、実習場所や期間など。
• 研修費用: 総額費用、奨学金制度や所属施設の補助の有無。
• 教育内容・指導体制: 講師陣、シミュレーション設備、臨床実習の質、指導医・指導看護師の体制など。
• 研修機関の実績・評判: 修了生の活躍状況、研修機関のサポート体制など。
• アクセス: 自宅や職場からの通いやすさ。

これらの情報は、各研修機関のウェブサイトやパンフレット、説明会などで得ることができます。厚生労働省のポータルサイトや日本看護協会のウェブサイトも参考にしましょう。可能であれば、実際に研修を修了した先輩看護師から話を聞くのも良いでしょう。

準備段階で不明な点や不安なことがあれば、早めに研修機関の担当者や看護部長、経験者などに相談することが大切です。十分な情報収集と準備が、研修の成功、そしてその後の特定行為看護師としての活躍に繋がります。

5. 特定行為研修の現状と今後の展望

特定行為研修制度は2015年に開始されて以来、徐々にその認知度を高め、研修修了者数も増加しています。しかし、制度の普及と定着にはまだいくつかの課題も存在します。ここでは、特定行為研修の現状と今後の展望について考察します。

5.1. 研修修了者の増加と活躍のフィールド

厚生労働省の報告によると、特定行為研修を修了した看護師の数は年々増加傾向にあります。2023年末時点で、累計1万人を超える看護師が何らかの特定行為区分の研修を修了していると推計されています（正確な数字は厚生労働省の最新発表をご確認ください）。

研修修了者は、全国の様々な医療機関で活躍しており、そのフィールドは多岐にわたります。

• 急性期病院: 救命救急センター、ICU（集中治療室）、手術室、一般病棟などで、重症患者管理、術後管理、急変対応などにその能力を発揮しています。
• 慢性期病院・療養型病院: 褥瘡管理、栄養管理、呼吸器管理など、長期療養患者のQOL向上に貢献しています。
• 在宅医療分野: 訪問看護ステーションに所属し、在宅での点滴管理、カテーテル管理、創傷処置、疼痛コントロールなど、地域で暮らす患者さんの生活を支えています。特に、在宅医療の推進において、特定行為看護師の役割はますます重要になっています。
• クリニック・診療所: 外来での処置や検査の補助、慢性疾患患者の管理指導など、地域のかかりつけ医機能を支える一翼を担っています。
• 介護老人保健施設・特別養護老人ホームなど: 医療ニーズの高い入所者の状態管理や軽微な処置を行い、医療と介護の連携を強化しています。

これらの現場で、特定行為看護師は医師の負担を軽減し、医療の質の向上、患者満足度の向上に貢献している事例が数多く報告されています。また、チーム医療の中核として、他職種との連携を促進する役割も果たしています。

5.2. 制度普及における課題と対策

特定行為研修制度は着実に進展しているものの、さらなる普及と定着に向けてはいくつかの課題も指摘されています。

• 研修費用と期間の負担: 研修には数十万円から百万円以上の費用がかかる場合があり、期間も数ヶ月から1年以上と長いため、個人や小規模な医療機関にとっては負担が大きいという現状があります。国や地方自治体、医療団体による研修費用の助成制度の拡充や、e-ラーニングのさらなる活用による研修期間の短縮・効率化が求められています。
• 研修機関の地域差: 指定研修機関の数は増えていますが、まだ都市部に集中している傾向があり、地方では受講機会が限られている場合があります。オンライン研修の推進や、地域の中核病院が研修機関としての役割を担うことなどが期待されます。
• 研修修了後の実践環境の整備: 研修を修了しても、所属機関に手順書が整備されていなかったり、医師の理解や協力が得られにくかったりして、実際に特定行為を実践できない「宝の持ち腐れ」となるケースも散見されます。医療機関全体で特定行為看護師の役割を理解し、手順書の整備、多職種との連携体制構築、実践状況のモニタリングと評価など、組織的なバックアップ体制を整えることが不可欠です。
• 特定行為実施に関する評価: 特定行為看護師の活動が診療報酬上で十分に評価されていないという意見もあります。特定行為の実施に対する適切な評価や、特定行為看護師の配置に対するインセンティブが、制度普及のモチベーションに繋がると考えられます。
• 国民への周知と理解: 特定行為看護師の役割について、患者さんや一般市民への周知がまだ十分とは言えません。制度の意義やメリットを広く広報し、社会的な理解と信頼を得ることが重要です。

これらの課題に対し、厚生労働省や日本看護協会、各研修機関などが連携し、研修プログラムの改善、経済的支援の検討、実践事例の共有などを進めています。

5.3. 今後の制度改正と期待される役割の更なる拡大

今後、特定行為研修制度は、社会のニーズや医療技術の進歩に合わせて、さらに発展していくことが予想されます。

• 特定行為区分の見直し・追加: 医療現場のニーズに応じて、新たな特定行為区分が追加されたり、既存の区分が再編されたりする可能性があります。例えば、認知症ケアに関連する行為や、より高度な薬剤調整などが検討されるかもしれません。
• 研修内容の標準化と質の向上: 研修機関ごとの研修内容のばらつきを是正し、一定の質を担保するための取り組みが進められるでしょう。シミュレーション教育の充実や、指導者育成の強化も重要です。
• タスク・シフト/シェアの推進力として: 医師の働き方改革を推進する上で、看護師へのタスク・シフト/シェアは重要なテーマです。特定行為看護師は、その中心的な担い手として、ますます期待が高まると考えられます。医療DXの進展と合わせて、より効率的で質の高い医療提供体制の構築に貢献するでしょう。
• チーム医療におけるリーダーシップの発揮: 特定行為看護師には、単に技術を提供するだけでなく、患者さんの状態を包括的にアセスメントし、多職種と連携しながら最適なケアを計画・実行するリーダーシップが求められます。教育・研究分野での活躍も期待されます。

特定行為看護師は、これからの日本の医療を支える上で不可欠な存在です。制度のさらなる発展とともに、看護師の専門性がより一層社会に認知され、その活躍の場が広がっていくことが期待されます。

6. 最後に～未来の医療を支える特定行為看護師～

特定行為研修は、看護師にとって新たなキャリアの道を開き、専門性を深化させる絶好の機会です。この研修を通じて得られる高度な知識と技術は、患者さんへの直接的な貢献はもちろんのこと、医療チーム全体の機能向上、そして地域医療の質の向上にも繋がります。

確かに、研修期間中の学習や実習は容易なものではなく、多くの努力と時間を要します。しかし、それを乗り越えた先には、より自律的に、より深く患者さんと関わり、医療に貢献できるという大きなやりがいが待っています。医師の指示を待つだけでなく、自らのアセスメントと判断に基づき、手順書に沿って迅速かつ的確な医療行為を提供できることは、看護師としての誇りと自信を深めてくれるでしょう。

これから特定行為研修を目指そうと考えている看護師の皆様は、まずご自身のキャリアプランを明確にし、どのような分野で、どのような特定行為スキルを活かしたいのかをじっくり考えてみてください。そして、所属する医療機関や先輩看護師、研修機関などに積極的に相談し、十分な情報を得た上で、勇気を持って一歩を踏み出してください。その挑戦は、必ずやご自身の成長と、日本の医療の未来にとって貴重な財産となるはずです。

特定行為看護師の役割は、今後ますます重要性を増していくと確信しています。高齢化社会の進展、医療ニーズの複雑化、そして医療DXの波の中で、専門性と主体性を持った看護師が、医師や他職種と協働し、患者中心の医療を実現することが求められています。特定行為研修制度がその一翼を担い、多くの意欲ある看護師が新たなステージで輝くことを心から願っています。

「未来へつなぐ医療・福祉情報局」は、これからも医療・介護・福祉分野で活躍する皆様、そしてこの分野に関心を持つ全ての皆様にとって、有益で信頼できる情報を提供し続けてまいります。特定行為研修に関するご質問や、取り上げてほしいテーマがございましたら、お気軽にお寄せください。

本記事に記載された情報は2025年5月現在のものです。制度や研修内容は変更される可能性がありますので、最新の情報は厚生労働省や各研修機関の公式発表をご確認ください。